投資ニュース

投信に約2.7兆円流入…今からNISAを始めても遅くない理由

1月、投資信託に約2.7兆円の資金が流入して「過去最高」を更新した――。
このニュースを見て、正直ちょっと焦りました。

  • 「みんな始めてるのに自分だけ遅い?」
  • 「相場が高いのに今から始めて大丈夫?」
  • 「何を買えばいいか分からない…」

でも結論はシンプルでした。

私の場合は「オルカンとS&P500を小さく積立で開始し、ルールを先に決めて継続」を選びます。

この記事では、ニュースの要点をサクッと整理しつつ、“焦りを行動に変える考え方”をまとめます。


この記事で分かること(3つ)

  • 投資信託にお金が集まる理由がニュースから1分で分かる
  • 今から始める人が迷わない“最初の動き”が分かる
  • 筆者の体験込みで、焦りの整理続けるコツがつかめる

ニュース要点:なにが起きたの?

今回のポイントはこの3つです(出典:日本経済新聞 2026/2/5、2026年1月分の集計)。

1) 投資信託に「約2.7兆円」流入(過去最高)

国内公募の追加型株式投信(ETF除く)で、資金流入が約2.7兆円
「新年の買い付け」や「新NISAの影響」が背景とされています。

2) 資産別:海外株が強く、金(ゴールド)も増えた

資産別では、

  • 海外株式型に1兆8000億円超
  • コモディティ(主に金)に3000億円超

つまり、株式の積立が増えているだけじゃなく、金も“保険”として選ばれ始めている流れが見えます。

3) どこにお金が集まった?:オルカン、S&P500、金

※資金流入額は公開情報をもとに筆者が整理(2026年1月)

個別ファンドの流入では、

  • オルカン:約5890億円(首位)
  • S&P500:約2947億円
  • 金(為替ヘッジなし):約1194億円

この数字を見ると「やっぱり王道が強いな」と感じます。


なぜ今、投信にお金が集まるのか(初心者目線で)

理由は大きく3つだと思っています。

新NISAで「積立の当たり前」が広がった

投資が特別な人のものじゃなくなって、
“とりあえず積立”が生活習慣になりつつある感覚。

情報が増えて「選びやすく」なった

オルカンやS&P500は、良くも悪くも情報が多い。
初心者が最初に選びやすいのは、自然な流れだと思います。

不安定さがあるほど「分散」したくなる

株だけじゃなく、金も買われているのは象徴的で、
不安があるほど、保険を持ちたくなるんですよね。


私が焦った話(でも、ここで整理できた)

実は、私も今年から投資を始めた側です。
ニュースを見た瞬間、

  • 「今から始めても遅い?」
  • 「もう高値で、今入るの怖い」

って思いました。

でも、少し調べて落ち着いたのはここでした。

“始めないリスク”は、静かに積み上がる

相場が高い/安いって、正直あとからしか分かりません。
一方で、投資を始めないと、

  • 経験値が増えない
  • 仕組みが理解できない
  • 自分のメンタル耐性が育たない

…これが地味に効いてくる。

過去の自分に言えるなら、
「少額でもいいから、“市場に居続ける練習”を先にやれ」です。


私の判断基準(投資哲学):ここだけはブレない

私は、ニュースで人気になったから買う…はしません。

重視するもの

  • 低コスト
  • 長期
  • 分散
  • 積立(続けやすさ)

捨てるもの

  • “今月のランキングだけ”で飛びつくこと
  • 人気=正解じゃない
  • 自分の家計とメンタルに合うかが先

迷ったときの合言葉

続けられる形が、いちばん強い。


今からNISAを始める人へ:結論(私の場合)

もう一度、結論です。

私の場合は「オルカンとS&P500を小さく積立で開始し、ルールを先に決めて継続」を選びます。

「オルカン vs S&P500」は好みもあるので、ここは無理に決めなくてOK。
迷うなら、

  • A案:全世界(オルカン系)
  • B案:米国(S&P500系)

どっちでもいい。
大事なのは、続けることです。


最後に:投資は競争じゃない

私も最初は“何が正解か”が分からず、ニュースを見るほど焦りました。
でも投資は競争じゃないので、あなたのペースでOKです。

コメントで教えてください

  • あなたは全世界派?米国派?それともまず貯金優先?
  • 積立は月いくらから始めました?

次回予告

次はこれを書きます!

  • 「オルカンとS&P500、結局どっち?」

【免責事項】
本記事は筆者の個人的な見解・体験に基づくものであり、特定の銘柄や金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。投資にはリスクが伴い、元本割れの可能性があります。